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Snowflake（ニューヨーク証券取引所：SNOW）は、Enterprise Strategy Groupとの共同調査結果を発表。このグローバル調査は、9カ国1,900人のビジネスおよびITリーダーを対象に実施され、AI投資の強化意向が98%に上ることが明らかになった。しかし、データのAI対応が課題とする声も58%に及ぶ。

調査結果によると、AI投資の効果を定量化している組織は3分の2に上り、1ドルの投資に対し1.41ドルのリターンを実現している。一方で、AIの取り組みにおける成功度合いには国によって格差が存在し、各国のAI成熟度と投資対効果の改善度に相関が見られた。

日本の組織は生成AIへのアプローチに慎重で、「まだAIユースケースを模索し始めたばかり」との回答が49%に達し、グローバル平均の36%を上回る。投資対効果は30%と低めで、コスト削減へのAI活用が43%と他国に比べて高い傾向にある。

Snowflakeは、AIデータクラウドを通じて、企業がデータ共有やアプリケーション構築、ビジネス強化を行うための支援を行っている。今後もAIのニーズに対応し、企業のAI活用を促進していく方針だ。詳細はsnowflake.comで確認できる。