Microsoft（米国ワシントン州）は、通信事業者や政府系請負業者などを標的としたモジュール型マルウェア『NeedyMantis』に関する分析レポートを公開した。対象システムへの初期侵入が完了した後の潜伏手段として用いられ、持続的なアクセス権限を維持する目的で配布されている模様だ。

分析によると本プログラムは複数のローダー、暗号化アーカイブ、独自フォーマットで構成されているとされる。正規ソフトウェアのファイル構成を装ってDLLサイドローディングを実行し、セキュリティ監視や解析の目を潜り抜けながら指令サーバーとの通信を維持する仕組みが確認されたという。

中国を拠点とする脅威アクティビティ群との関連が指摘されており、特定分野を狙った限定的な展開が見られるとのことだ。同社は脅威検知用のIOC情報やハンティングクエリを提供し、セキュリティ対策の強化と被害防止を呼びかけていると伝えられている。