PwCが発表した2023 Asia Pacific Workforce Hopes and Fearsレポート（アジア太平洋地域の労働力に関する希望と不安に関する調査レポート）では、この地域の従業員と雇用者の間で、生き残るためには変革が必要だという共通認識があることが明らかになった。
この調査では、従業員の変革への準備態勢に影響を与える6つの重要な要因が特定されている。最初の要因は事業の存続可能性であり、調査対象となった従業員1万9500人のうち39%が、現在の路線を継続した場合、所属する組織は10年以上存続できないと考えている。この感情は、アジア太平洋地域のCEOの53％が表明した懸念と一致している。両者とも、組織の長寿のためには改革が急務であることを認識している。
約40％の従業員が昇給や昇進を求め、30％が今後1年以内に雇用主の変更を検討していることから、従業員の感情は極めて重要である。これは、従業員のキャリア・チェンジに対する意欲の高まりを反映している。
44％が今後5年間で自分の仕事のスキルが大きく変わると考えているが、その方法を理解しているのは48％に過ぎない。適応力、協調性、批判的思考といったヒューマンスキルは極めて重要だと考えられているが、雇用主がこれらのスキルを活用するための効果的な機会を提供していると感じている従業員は半数に満たない。
そしてAIについては前向きに捉えられており、41％が生産性を向上させると回答し、34％が新しいスキルを習得する機会と捉えている。しかし、22%はAI関連スキルの習得に自信がなく、16%は自分の役割がAIに取って代わられることを恐れている。
職場環境は改善が必要で、管理職が小規模な失敗を容認し、討論を奨励していると感じているのは30％だった。フィードバックも一般的ではなく、建設的なフィードバックを積極的に求め、提供している従業員は半数に過ぎなかった。
